渋谷区（東京都）の斎場・葬儀場【家族葬対応】｜東京で葬儀・家族葬ならお葬式のむすびす

・最適な式場予約

・搬送手配

・ご安置

・祭壇と棺

・当日の運営

・死亡手続きなど…

お葬式に関すること

全て対応いたします

葬儀場一覧

6

住所	東京都渋谷区西原2-42-1
推奨規模	小1名から30名中30名から200名大200名から

住所	東京都品川区西五反田5-32-20
推奨規模	小1名から30名中30名から200名大200名から

住所	東京都渋谷区元代々木町24-3
推奨規模	小1名から30名中30名から200名

住所	東京都渋谷区広尾5-2-29
推奨規模	小1名から30名中30名から200名

住所	東京都渋谷区神宮前6-25-12
推奨規模	小1名から30名中30名から200名大200名から

麻布山泉明寺あざぶさんせんみょうじ

平成16年に本堂と客殿を改築した葬儀会場なので、外観・内観ともにとてもきれいです。ご利用いただける条件は、宗派を問わず菩提寺様とのお付き合いがあることです。 JR・日比谷線「恵比寿」駅から徒歩8分とアクセスがよく、バリアフリーに配慮した設計のため、年配の方にとっても利用しやすい葬儀会場です。駐車場を地下に備えているため、雨天でもお召し物が濡れることはありません。

住所	東京都渋谷区恵比寿南2-12-7
推奨規模	小1名から30名中30名から200名

駅に近い
駐車場あり
貸切

さらに表示

無料相談センター

0120-74-9072

どんなことでもお気軽にご相談ください。
24時間365日専門のスタッフが対応します。

0120-74-9072

24時間365日対応
相談無料
通話無料

QRコードを
読み取ると、
すぐにダイヤル
できます

斎場・葬儀場・火葬場について
よくある質問

お葬式ができる最短の日程を教えてください。

家族葬や一般葬など、お通夜・告別式2日間のご葬儀の場合、最短スケジュールは旅立たれた翌日にお通夜、翌々日に告別式・火葬になります。
最短スケジュールで行えるのは、以下の3項目を確認し、条件が揃った場合です。

1.宗教者様（ご僧侶など）のご都合
2.斎場や火葬場の空き状況
3.ご家族様のご都合

なお、無宗教葬の場合は、宗教者様のご都合は含まれません。

お通夜を行わず告別式だけ行う1日葬や、お通夜・告別式を行わない火葬式の場合も、最短で旅立たれた翌日に式を行います。火葬も式と同じ日に行うため、上記の3項目に加え、以下の条件を満たす必要があります。

4.死亡診断書に記載された時間から24時間以上経過していること

斎場を利用する際の住民料金とは何ですか？

故人様や利用を申し込まれる方が、公営斎場を運営する市区町村にお住いの場合に適用される利用料金です。市区町村外にお住まいの方が利用される場合に比べ、低料金に設定されています。斎場によって、住民料金が適用される条件が異なる場合がありますので、ご案内いたします。

1日葬なのに、葬儀会場の使用料が2日分かかるのはなぜですか？

ご葬儀は1日だけですが、準備にもう1日必要なため、葬儀会場の使用料が2日分かかります。告別式は午前に行われるので、式の前日に祭壇などの設営を行います。
葬儀会場によっては、1日分の使用料に設定されているところもあります。

ご葬儀の流れ

ご依頼をいただいてから､通夜･告別式､アフターサポートまでの流れをご紹介します。

渋谷区の葬儀の特徴

東京都渋谷区の斎場・葬儀場は7カ所で、火葬場が区内にあるため、葬儀における移動の負担を抑えることができる地域です。

多くの区民の方は、ご高齢の参列者の移動の負担も軽減できる火葬場併設の「代々幡斎場」が選ばれています。

東京都渋谷区の斎場・葬儀場、火葬場について紹介、また渋谷区の葬儀費用の平均、葬儀の特徴や傾向について説明します。

東京都渋谷区で葬儀、家族葬の実績が多い斎場・葬儀場

渋谷区には民営の斎場・葬儀場が全部で7ヵ所あります。

渋谷区には、東京都や渋谷区が運営する斎場・葬儀場がありません。
そのため、民営の斎場を借りて葬儀を行うことになります。

斎場・葬儀場選びでお困りの方は、担当の葬儀社に要望を伝えてアドバイスをもらうと最適です。

東京都渋谷区の火葬場

火葬場と斎場・葬儀場を同じものだと認識されている方がいらっしゃいますが、それぞれ異なる施設です。

斎場は、葬儀場やセレモニーホールとも呼ばれる施設で、お通夜や告別式を行う場所です。
一方の火葬場は、焼き場とも呼ばれ、故人を火葬して、お骨を骨壺に納める場所です。

渋谷区には、「代々幡斎場」があります。
「代々幡斎場」は民営の火葬場で、斎場・葬儀場と併設されています。
そのため、式場から火葬場への移動の負担が抑えられるので、高齢の会葬者が多い葬儀で選ばれています。

火葬をする上でかかる費用は、火葬料はもちろんですが、霊柩車を使用すればその料金もかかってきます。
霊柩車の料金は使用する式場や距離などで変動します。

また火葬料と霊柩車の料金は、一般的に葬儀プランなどに含まれていません。
参列者が多い場合はマイクロバスなども必要になるためマイクロバスの手配も考える必要があります。

その他に渋谷区の方がよく利用される火葬場としては、公共交通機関からのアクセスが良く、式場から火葬場までの移動距離が少ない「桐ヶ谷斎場」があります。

東京都内の場合、火葬場の選択肢が多いので、担当の葬儀社さんに要望を伝えてアドバイスをいただくのが最適です。

東京都渋谷区の葬儀費用など、葬儀の特徴・傾向

渋谷区は半数以上である67.6％の方が家族葬を選択していることがわかります。

東京都渋谷区の葬儀の特徴・傾向について

渋谷区民の方で家族葬をご希望の方は、ご高齢の参列者の移動の負担も軽減できる火葬場併設の「代々幡斎場」や「桐ヶ谷斎場」を利用されています。

葬儀には様々な形式があり形式によって参列される人数が変わったりお別れの形が変わります。

火葬式・直葬	お通夜や葬儀・告別式などを行わず、火葬場で火葬のみ行うもので、厳密には葬儀の形式ではありません
家族葬	家族が葬儀にお呼びする方を親しい方々に限定し、少人数でゆっくりとお別れができる葬儀です
一般葬	家族や親族はもちろん、故人の仕事関係、ご近所の方も幅広く参列する、従来からある一般的な葬儀です
大型葬	従来からある一般的な葬儀の中でも参列者が200名を超える場合は大型葬と呼ばれます

東京都渋谷区の葬儀費用の平均は118.5万円

渋谷区の葬儀の平均費用は118.5万円で、1都3県の平均費用である90万円を上回る金額となっています。
要因としては、約7割近い方が家族や親しい方のみをお呼びする「家族葬」を選択しており、少人数でもしっかりと故人を見送るための葬儀を行っていることが考えられます。
しかし、グラフを見ていただくとわかる通り、費用割合の分布に大きな偏りが少ないことから、会葬者の人数や葬儀形式に合わせて適切な斎場・葬儀場または内容を検討することで、家族の予算に合わせた費用で葬儀を行うことができます。

東京都渋谷区民のための葬祭補助金

葬祭補助金制度

国民健康保険または後期高齢者医療保険、社会保険の被保険者がお亡くなりになると、葬祭費補助金が支給されます。

別記事にて葬儀後の葬祭補助金の手続きや受け取り方について詳しく紹介しています。併せてご覧ください。

国民健康保険または後期高齢者医療保険の場合

国民健康保険または後期高齢者医療保険の被保険者がお亡くなりになった場合、被保険者の住所がある市区町村に申請すると、「葬祭費」が支給されます。

支給額は市区町村によって異なります。

葬祭費
渋谷区	7万円
金額は変動する場合がございます。詳しくは各市区町村の国民健康保険課にお尋ね下さい。

社会保険の場合

社会保険の被保険者がお亡くなりになった場合、被保険者の勤務先を管轄する社会保険所、もしくは勤務先の健康保険組合に申請すると、「埋葬料」「埋葬費」「家族埋葬料」のいずれかが支給されます。

埋葬料

被保険者がお亡くなりになった場合、埋葬されたご家族（お亡くなりになった被保険者に生計を維持された方であれば、被扶養者でなくてもかまいません）に「埋葬料」として5万円が支給されます。

埋葬費

お亡くなりになった被保険者に、被扶養者など埋葬料を受けられる方がいない場合、実際に埋葬を行った方に、埋葬料（5万円）の範囲内で実際に埋葬に要した費用が「埋葬費」として支給されます。

家族埋葬料

被扶養者がお亡くなりになった場合は、被保険者に「家族埋葬料」として5万円が支給されます。

渋谷区でご葬儀をご検討の方へ

ご葬儀を行う斎場・葬儀場、火葬場の予約や、葬儀内容など実際の手配は葬儀社が行っています。

葬儀の費用、場所、葬儀の流れなどの心配事を解決してくれるのは葬儀のプロである「葬儀社」です。大切な方の葬儀を任せられるか判断するためにも、不安なことや不明点がある場合は葬儀社に相談すると良いでしょう。
渋谷区で葬儀・家族葬の実績がある、おすすめの葬儀社を紹介します。

東京都渋谷区内の病院や施設、警察署からの故人の搬送手順と流れ

病院からの危篤の一報や、警察署から連絡を受けて平静でいられる人はいないでしょう。

気が動転するなかで、葬儀社選びを失敗してしまうこともよくあります。

また、お亡くなりになられた病院や施設、警察署によって手順が異なるので、過去の経験が活かせないこともあります。

そのために、それぞれについての搬送手順と流れについて事前に頭にいれておきましょう。

渋谷区内の病院からの故人の搬送手順と流れ

病院で亡くなられた場合、病院によっては霊安室がない場合があり、それによって搬送までの流れが変わってきます。

担当医師による死亡判定
霊安室へ移動の準備

看護師が清拭などのお体のご処置（エンゼルケア）を施します。
その間に、事前に決めておいた葬儀社に搬送を依頼します。

霊安室は一時的にしか利用できないため、納得して依頼できる葬儀社を事前に決めておくことをお勧めします。

また、病院と提携している葬儀社が、葬儀費用の説明や契約のないまま搬送しようとすることがあります。
葬儀を依頼する葬儀社が決まっている場合ははっきりと断りましょう。
故人様の搬送の手配

葬儀社に搬送を依頼する際には、安置場所を伝えます。自宅か、安置施設か、あらかじめ決めておくといいでしょう。
霊安室へ移動

故人と家族は霊安室に移動して、搬送車が到着するまで待ちます。
この間に、親戚などに一報を入れる人も多いですが、霊安室は地下である場合が多いので、スマホがつながりにくいことがあります。
死亡診断書

病院から死亡診断書を受け取り、会計（清算）の手順について説明があります。
病院への支払いは後日の場合が多いので、ご確認ください。
搬送

葬儀社の搬送車が到着次第、病院関係者のお見送りのもと病院（霊安室）を出発、安置場所へ向かいます。

渋谷区内の主な霊安室のある病院：
東京都立広尾病院、代々木病院、セントラル病院、JR東京総合病院、日本赤十字社医療センター

担当医師による死亡判定
故人様の搬送の手配

看護師が清拭などのお体のご処置（エンゼルケア）を施します。
その間に、事前に決めておいた葬儀社に搬送を依頼します。

葬儀社に搬送を依頼する際には、安置場所を伝えます。自宅か、安置施設か、あらかじめ決めておくといいでしょう。
死亡診断書

病院から死亡診断書を受け取り、会計（清算）の手順について説明があります。
病院への支払いは後日の場合が多いので、ご確認ください。
搬送

葬儀社の搬送車が到着次第、病院関係者のお見送りのもと病院を出発、安置場所へ向かいます。

渋谷区内の主な霊安室のない病院：
初台リハビリテーション病院

渋谷区内の警察署からの故人の搬送手順と流れ

事故・災害などでお亡くなりになったご遺体が発見された場合は、遺族に警察署から連絡が入ります。

警察署から葬儀社手配の指示

ご遺体が警察署に安置されているので、担当刑事から遺族へ搬送手配の指示があります。

搬送（警察署への故人のお迎え）は、葬儀社が行います。警察署から紹介される葬儀社は、葬儀費用の説明や契約のないまま搬送することがあるので注意が必要です。
警察署から出発

【行政解剖がない場合】
警察署にて担当者から説明があります。葬儀社には故人の安置場所を伝えます。自宅もしくは安置施設か、あらかじめ決めておくといいでしょう。

【行政解剖がある場合】
行政解剖のために、東京都監察医務院へ移動します。依頼した葬儀社が担当刑事、監察医務院と連絡を取って搬送します。東京都監察医務院では、担当者から説明
があります。
死亡手続きの説明

突然死、事故死、犯罪死などの場合は、警察の検視あるいは行政解剖を得て、警察医から火葬の手続きをするための書類、死体検案書が発行されます。
死体検案書は、渋谷区役所に提出して、火葬許可証（火葬するための公的書類）を発行のために必要な重要な書類なので、大切に取り扱ってください。
葬儀の打ち合わせ

警察署から安置場所へ搬送後に、葬儀社と葬儀の費用、場所、日時、葬儀内容の打ち合わせを行ない、参列者に連絡します。

渋谷区内の主な警察署：
渋谷警察署、代々木警察署、原宿警察署

東京都渋谷区民の葬儀後の手続きや法要、納骨、お墓について

葬儀が終わってもやるべきことはたくさんあります。

お世話になった人への挨拶状や香典返しといったマナー、役所や保険の手続き、相続、お墓、供養、遺品整理など、不慣れな方は戸惑うことも多いでしょう。

遺族によっては葬儀よりも、葬儀後のほうが大変だったという方もいらっしゃいます。

そのために、葬儀後も専門相談員が無料で何度でもサポートしてくれる葬儀社に葬儀を依頼しておくと安心です。

葬儀後の手続きについて

年金を受給されていた方がお亡くなりになられた場合、年金を受け取る資格が失われるため、逝去から 10日（国民年金は14日）以内に、「死亡届」に死亡年月日、年金証書に記載されている基礎年金番号と年金コード、生年月日などを記入し、亡くなった方の年金証書と、死亡を明らかにすることができる書類（戸籍抄本または住民票の除票など）を添えて、年金事務所または年金相談センターに提出しましょう。

また、葬儀の領収書と共に葬祭費も申請できます。

葬祭補助金や未支給年金の支給申請は葬儀から2年以内、遺族厚生年金など各種年金の支給申請は5年以内です。

こうした手続きの際も、葬儀後のサポートを期限なく、無料で相談に乗ってくれる葬儀社を選んでおくことで、困ったとき心強い味方になってくれます。