読売新聞の2017年4月25日号に、『「1枚のカード」で安心感』というタイトルの記事が掲載されました。

「1枚のカード」とは、葬儀社の会員証のことです。この記事を書いた記者は、父のために墓を買ったとき、墓の購入者募集をしていた葬儀社に勧められ、入会したそうです。

この記者が葬儀社の会員になった理由は、「いざという時、電話一本ですべて任せられる安心感」だったそうです。

葬儀社は、24時間365日いつでも対応しています。連絡が入れば、指定の場所まで寝台車で迎えに行き、故人を安置する場所まで連れて行きます。

打ち合わせでは、菩提寺と付き合いのない方に僧侶を紹介し、斎場や火葬場を予約します。葬儀の当日は、料理や会葬返礼品を用意し、参列者の案内や、式の進行を行います。

もちろん、葬儀社の会員制度に入会していなくても、同じサービスを受けることはできますが、会員になることで得られる安心感があります。

読売新聞の記者は会員になり、会員証を財布に入れて持ち歩くことで、気持ちの準備ができたそうです。記事でも「いずれ訪れる親や自分の最期について考える意味で、利用価値がある」という考えを示しています。

従来は、「生前から葬儀について考えるのは縁起でもない」という方が多かったのですが、最近では「万が一の時に、冷静に考える余裕がないので、あらかじめ葬儀について検討しておきたい」という方が増えています。

首都圏の葬儀に関する情報を発信するエンディングデータバンクによると、葬儀を依頼した方のうち、85%の方（※）が生前に葬儀の相談を行っていることからも伺えます。

読売新聞の記事では最後に、「葬儀社でプランや費用について聞くだけでもかまいません。ウェブサイトでも情報は得られます。（中略）葬儀社を訪ねたり、インターネットで調べたりしてみてください」と訴えています。

インターネットで葬儀社を探す際に重要なポイントは、家族の要望に合った葬儀を行う姿勢と、サービスの品質があるかどうかを見極めることです。

そのためにも、すぐ1社に決めるのではなく、4社ほど資料請求を行い、そのうち2社のスタッフと直接会って相談してみることです。

多くの葬儀社は、無料の出張相談を行っているので、自身の目で要望に合った葬儀を行ってくれる葬儀社か、サービスの品質が高い葬儀社かどうか、確かめましょう。

葬儀社をお探し方はこちら

※葬儀の対象となる方が、余命6カ月以内の宣告を受けている家族が対象

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